ニューノーマル時代の「見える化」
コロナ禍の中、ニューノーマ
ル対応のツールや施設を強化す
る取り組みが加速している。リ
アル・デジタル双方のメリット
を上手く融合させながら、より
質の高いビジネスモデルを目指
す動きは、ダイレクトセリング
化粧品市場でもみられる。ナリ
ス化粧品はこのほど、兵庫県三
木市にある兵庫工場内の研修施
設を大幅にリニューアルした。
女性を取り巻く環境が劇的に変
化する中、ニューノーマル時代
に対応した施設を整備すること
で、販売員の活動をサポートす
るとともに、「女性がどんな時
代でも、自立し、自分らしく、
長く働く」ことを提案する狙い
がある。
ナリス化粧品では、これまで にも東京、大阪に研修センター を開設し、販売員を支援してき た。いずれも都心で駅チカとい う立地の良さが特徴で、アクセ スしやすい場所で各種セミナー ・講習などを実施してきた。美 容スクールではリーズナブルな 価格でエステティック資格を取 得できるコースを用意し、さら に開業のフォローも行ってい る。これらの施設では、多様な ライフスタイルをもつ女性たち が気軽に参加できるよう、キッ ズルームなどのサポート施設も 備えており、多くの女性が美容 分野での就業を目指せるよう環 境を整えているのが特徴だ。
今回、リニューアルオープン した研修センターは、国内に3 カ所ある施設の中で最も古い歴 史をもつ。これまでも、女性が ナリスビジネスを通じて知識や 技術を習得し、自立するための 施設として活用されてきたが、 ニューノーマル時代に対応すべ く、デジタルツールを積極的に 活用できる施設などを新設し た。中でも、「発信スタジオ」 と呼ばれる施設では、メーキャ ップアーティストやエステティ シャ ンなど、専門技術をもつ社 員がライブ配信や動画撮影を行 う場として活用していく。コロ ナ禍によって、イベントやセミ ナーもオンラインで開催する機 会が増えており、より分かりや すく、興味を引くかたちで動画 等を配信する技術が求められて いる中、同施設によってニーズ に沿ったコンテンツを提供して いく。販売現場では既にオンラ インカウンセリングやバーチャ ルメークスなど、非接触型のサ ービスも導入されており、デジ タル技術を用いた新施策の開発 は、今後さらに重要性が高まる とみられる。さらに、リニュー アルした研修センターは、「見 る」「知る」「触れる」ことも コンセプトに盛り込んでおり、 ものづくりや肌チェックなど、 リアルで体験できるスペースも 設け、リアル・デジタル双方を 活用する。
セルフエステサロン「デ・ア イム」などによって「見える化」 を展開してきた同社は、創業 周年という節目の年を迎え、新 たな「見える化」に向けた取り 組みを強化している。
ナリス化粧品では、これまで にも東京、大阪に研修センター を開設し、販売員を支援してき た。いずれも都心で駅チカとい う立地の良さが特徴で、アクセ スしやすい場所で各種セミナー ・講習などを実施してきた。美 容スクールではリーズナブルな 価格でエステティック資格を取 得できるコースを用意し、さら に開業のフォローも行ってい る。これらの施設では、多様な ライフスタイルをもつ女性たち が気軽に参加できるよう、キッ ズルームなどのサポート施設も 備えており、多くの女性が美容 分野での就業を目指せるよう環 境を整えているのが特徴だ。
今回、リニューアルオープン した研修センターは、国内に3 カ所ある施設の中で最も古い歴 史をもつ。これまでも、女性が ナリスビジネスを通じて知識や 技術を習得し、自立するための 施設として活用されてきたが、 ニューノーマル時代に対応すべ く、デジタルツールを積極的に 活用できる施設などを新設し た。中でも、「発信スタジオ」 と呼ばれる施設では、メーキャ ップアーティストやエステティ シャ ンなど、専門技術をもつ社 員がライブ配信や動画撮影を行 う場として活用していく。コロ ナ禍によって、イベントやセミ ナーもオンラインで開催する機 会が増えており、より分かりや すく、興味を引くかたちで動画 等を配信する技術が求められて いる中、同施設によってニーズ に沿ったコンテンツを提供して いく。販売現場では既にオンラ インカウンセリングやバーチャ ルメークスなど、非接触型のサ ービスも導入されており、デジ タル技術を用いた新施策の開発 は、今後さらに重要性が高まる とみられる。さらに、リニュー アルした研修センターは、「見 る」「知る」「触れる」ことも コンセプトに盛り込んでおり、 ものづくりや肌チェックなど、 リアルで体験できるスペースも 設け、リアル・デジタル双方を 活用する。
セルフエステサロン「デ・ア イム」などによって「見える化」 を展開してきた同社は、創業 周年という節目の年を迎え、新 たな「見える化」に向けた取り 組みを強化している。