「悪かった」40％、「良かった」上回る

　アンケートでは、まず、２０２４年において各社の事業を取り巻く経営環境がどのように推移したかを聞いた（グラフＡ参照）。 　集計の結果、「良かった」（３社）と「どちらかというと良かった」（５社）が合わせて２６％を占めた。これに対して、「悪かった」（２社）と「どちらかというと悪かった」（１１社）は計４０％で、経営環境は悪かったとする会社が１４ポイント上回った。「良くも悪くもなかった」（１１社）は３４％を占めた。
　本紙が２３年１２月に実施した同様のアンケート（２４年１月４日号）では、良かったと悪かったが各計３２％で拮抗。その後、業界における経営環境の悪化が進んだ可能性が指摘される。
　記述式で聞いた、経営環境が良かった主な理由は「新しい顧客層が流入」「健康志向拡大、経済的自立の高まりで、ビジネスチャンスを伝えやすくなった」「コロナ明けで会員の動きが活発化」などがみられた。
　一方、悪かった理由は「原料調達コストの高騰」「物価高で消費者の節約志向が進みダメージを受けた」「お客様に製品をお届けするほぼ全ての過程で価格が高騰」「物価高、消費者の購買力低下などの全般的な経済的環境が影響」「嗜好品の購入減」「為替差損」「社員減にともなう顧客受け入れが難しい」など。特に物価高の影響をあげる会社が目立った。