会員同士のつながり活かし　被災地のニーズを汲み取り

　能登半島地震から１カ月余が経過し、被災地ではボランティアの受け入れも始まり、復興に向けた活動が本格化してきている。現地では、「ようやく水道が通った」など日常生活へ一歩踏み出す喜びの声が聞かれる一方で、震災をきっかけに地元を離れる人、残る人など、さまざまな思いが交錯している。ダイレクトセリング化粧品企業においても、発生直後から、被害が大きかった地域で活動している会員のサポートも行われてきた。２０１１年３月に発生した東日本大震災をはじめ、さまざまな災害時に、このビジネスでは「人と人のつながり」を活かした支援を継続してきた。能登半島地震においても、各社がそれぞれの方針にもとづき、支援を行っている。

　 　アシュラン（本社・福岡県大野城市、東孝昭社長）は、地震発生直後に被災地に向けて支援物資と義援金を送付した。支援物資は、（１）ホッカイロ（６箱）、（２）使い捨て下着（８袋）、（３）トイレットペーパー、（４）生理用品（１０袋）、（５）携帯充電器（１０個）、（６）折り畳み式ポリタンク（１５個）、（７）使い捨て食器（３００個）、（８）マウスウォッシュ（１１個）、（９）携帯トイレ（３６個）、（１０）大人用紙おむつ、（１１）男女下着上下セット（Ｍ・Ｌともに２００着）、（１２）靴下（２００足）、（１３）スリッパ（２００足）、（１４）ドライシャンプー――と多岐にわたる。被災した現地では、必要とされる物資が刻一刻と変化するが、中でも衛生関連品は重要な支援物資だ。女性会員が多いアシュランでは、生理用品や使い捨て下着、ドライシャンプーと、特に女性が必要とする物資を迅速に送り届けた。義援金については、アシュラン本社と会員で募った。

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　ワミレスコスメティックス（本社・横浜市港南区、瀬田実央社長）は、水や手指消毒剤、マスクなどの支援物資のリストアップを行い、石川県に申請。送付については、２月８日時点で自治体からの指示待ちの状態にある。また、同社独自の取り組みとして、「小物プレゼント　Ｒｅｌａｔｉｏｎ」を開始した。「小物プレゼント」は、同社製品のパッケージについている「小物プレゼント」のポイントに応じて、アイテムに交換できる仕組みだが、このほど、能登半島地震の発生を受けて、「小物プレゼント」に、被災地支援項目を追加した。集まった点数を「支援金」に替え、石川県に送る計画だ。また、これとは別途に、２００１年から継続して実施しているあしなが育英会への寄付も行い、さまざまなルートを通じて被災地の復興支援を行っていく構えだ。

（続きは２０２４年２月１５日号参照)