リアルイベント復調の兆し
デジタル施策との両軸で

　　日本国内では、３月１３日からマスクの着用が個人の判断に委ねられることが正式に決定し、 ５月の大型連休明けには新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが２類から５類に移行するなど、〝アフターコロナ〟に向けた動きが加速している。この３年間、 さまざまなかたちで制約を受けてきた社会経済活動の活性化に期待が高まっている。ダイレクトセリング化粧品市場においても、 コロナ禍の中で培ってきたデジタルツールを活用したオンラン施策と、もともと得意としてきたリアル施策を組み合わせたハイブリッド施策による盛り返しの取組みがみられる。 一方で、足元の業績は一進一退が続いており、未だ予断を許さない状況にあると言える。

主力の委託販売チャネル苦戦続く

　ポーラ・オルビスホールディングスの２０２２年１２月期は、連結ベース売上高が前期比６.９％減の１６６３億７００万円と減収となった。損益面は、 売上原価率が同２.６ポイント上昇の１８.６％、販管費率が同０.７ポイント低下の７３.７％となった結果、営業利益は同２５.５％減の１２５億８１００万円、 経常利益は同２１.３％減の１４９億２８００万円、当期利益は同２.５％減の１１４億４６００万円となった。
　事業別の実績をみると、ポーラブランドを含むビューティケア事業は売上高が同５.１％減の１６１６億５４００万円、営業利益が同１２.５％減の１３７億９３００万円となった。 このうち、ポーラブランドは売上高が同８.９％減の９６３億７１００万円、営業利益が同１７.５％減の１２４億９５００万円となった。
　売上構成比は、委託販売チャネルが６５.７％で同２.７ポイント低下、海外が１６.６％で同２.２ポイント低下、国内ＥＣが５.８％で同０.８ポイント上昇、 百貨店・ＢｔｏＢが１１.９％で同４.１ポイント上昇した。各チャネルの売上伸長率は、委託販売チャネルが前期比９.４％減となった。委託販売チャネルは、 ショップ数が２９４６店舗で前期比２８１店舗減。ＰＢ（＝ポーラ・ザ・ビューティー）店舗数が５３７店舗で同?店舗減と、主力のＰＢをはじめ、厳しい状況が続く。 委託販売チャネルにおける購入単価は、前期比１７.５％増と回復したが、顧客数は同２１.９％減となった。
　ポーラブランドでは、主力の委託販売チャネルにおいて新規・既存ともに顧客数の回復がみられた。また、オンライン経由の新規顧客獲得数は前年度比２ケタ増となった。

（続きは２０２３年２月１６日号参照)