海外会員のオンライン活動「お手本に」コロナ禍の開業、活動資格制度も助けに
　２０年６月の日本開業から２年弱を経過したロダン＆フィールズジャパン（本社・東京都渋谷区、メリッサ・サイツＡＰＡＣ副社長兼日本ゼネラルマネージャー）。 コロナ禍でのリクルート活動は、ソーシャルメディアを駆使して成長した海外グループの成功事例や、日本での活動に意欲的な海外会員のアシストが有効に働いたという。 ナショナルセールス＆マーケティングシニアディレクターの剛力英樹氏に話を聞いた。
　（インタビューはオンラインで３月４日実施） 　
定期購入者数「順調に伸びた」
―――２１年１２月期の実績を伺いたい。
　「プライベートカンパニーのため具体的な数字を申し上げることはできないが、定期購入を利用しているＲ＋Ｆクラブ会員（＝愛用会員）の数は順調に伸びた。 製品の特性上、違いを実感してもらうには定期的に購入いただくのが一番。ビジネスの健全性を考えると、良い動きだと思う」

　 ―――ビジネス会員にあたるコンサルタントの数は。
　「アメリカとの比較で言うと、アメリカは売上の７〜８割をＲ＋Ｆクラブ会員による注文が占める。対して日本は、まだ売上の半分まで達していない。 会社の方針としては、Ｒ＋Ｆクラブ会員の獲得に熱心なコンサルタントのスポンサリングを推奨している。 カスタマーモデルを標ぼうしている会社としては高い割合となっていると思う」

　 ―――６月で開業から２年となる。ここまでの感触は。
　「ちょうどコロナ禍が始まったこともあって、当初の目標や計画を１００％達成できたとは言えない。昨年１年間について言えば、堅調に推移した。 今年に向け、良いスタートを切ることのできる数字を上げたと思う」

　 ―――開業の時点から、フィールドの活動はオンラインが中心となってきた。コロナ禍が計画に及ぼした影響は。
　「既存の会社のようにリアルの活動をオンラインにスイッチする作業が必要とされなかった。そのため、オンラインに対する会員の拒否反応もなかった。 この１年半で、オンラインを上手く使ったビジネスが確立されたと考えている。
　また、アメリカをはじめとする海外はもともと、ソーシャルメディアを駆使するオンラインの手法で成長してきた。 日本のコンサルタントは、システム化された実例をお手本にすればよかった。アメリカ在住のコンサルタントには日本語を話す日本人も複数おり、 実地で教わることのできる環境が整っていた」

―――日本での勧誘活動を希望する海外の会員に対して、「ＪＣＰ（※）」と呼ぶ活動資格制度を運用している。現在の資格保有数は。

　「約２万人。開業時点に比べると、倍近くに増えた。開業時は、新規コンサルタントの６０％超が『ＪＣＰ』資格をもつ海外の会員によって直接スポンサリングされていた。 今の新規は、日本人のコンサルタントによるスポンサリングが大部分を占める。
（続きは２０２２年３月２４日号参照)